パートナーと性格や価値観が合わないと、日々の生活で非常にストレスがたまるものです。離婚を真剣に検討する方も多いでしょう。

ただ性格や価値観が合わないだけでは「裁判」による離婚が認められない可能性が高いので、注意が必要です。

今回は夫や妻と性格が合わない場合の離婚方法を弁護士が解説します。

夫や妻と性格や価値観が合わないことによって悩んでいる方は、全国的にもたくさんおられます。裁判所の司法統計によると、毎年、離婚調停を申し立てる人の「離婚したい理由」は「性格が合わないこと」が1位になっています。

男性側でも女性側でも性格の不一致によって離婚したい方がもっとも多いのです。

関連リンク：令和元年 家庭裁判所の婚姻関係事件数（申立の動機別）

実際に性格の不一致を理由に協議（話し合い）離婚や、調停離婚しているご夫婦も数多く存在しますし、弁護士への相談も多数あります。

夫婦間で性格や価値観が合わない場合「協議（話し合い）離婚」や「調停離婚」なら可能です。

【協議離婚】
夫婦が話し合って離婚に合意し、離婚届を提出して離婚を成立させる手続き。日本で離婚する夫婦のうち、約9割が協議離婚となっている。

【調停離婚】
家庭裁判所で離婚する方法。調停委員を介して夫婦が話し合い、離婚することと離婚条件に合意ができれば調停離婚が成立する。

多くの場合、夫婦で話し合いをして協議離婚するケースが多いですが、夫婦間で冷静に話し合いができない等の事情がある場合は調停を申し立て、裁判所を通して話し合いをすることになります。

協議や調停で離婚するには「相手方の同意」が必要です。

相手が離婚に応じない場合や離婚条件で折り合いがつかない場合、協議離婚や調停離婚はできません。その場合、離婚訴訟（裁判）で離婚を認めてもらうほかありません。

ただ離婚訴訟で離婚が認められるには「裁判上の離婚理由」が必要です。「性格の不一致、価値観や思想・信条の相違」は裁判上の離婚理由に入っていません。

性格が合わないことをいくら主張しても、訴訟では離婚できない可能性が高いので注意しましょう。

相手と性格が合わないので離婚したい場合には、基本的に協議または調停までの段階で離婚を成立させる必要があります。

まずは相手に対し、直接「離婚したい」と伝えてみてください。

相手が応じるようであれば、協議離婚できる可能性が高くなります。

離婚の切り出し方が分からなかったり、相手が離婚に応じてくれない場合は、一度弁護士に相談してアドバイスをもらうと良いでしょう。

相手が離婚に応じ、養育費や財産分与などの条件についても合意できたら「離婚公正証書」を作成して役所に離婚届を提出すれば離婚成立です。

ただし、離婚届を出す前にしっかりと条件を決めなかったために、後で後悔されている方もいらっしゃいます。

なるべく、専門家である弁護士に離婚の条件についてご相談されることをおすすめします。

夫婦間の話し合いでは相手が離婚に応じない場合、家庭裁判所で「離婚調停」を申し立てます。

調停では調停委員が間に入ってくれるので、自分たちだけでは解決できない事案でも解決できる可能性があります。

離婚調停は同居したままでも申し立て可能ですが、別居している方が進めやすいものです。

また別居すると、相手にも「こちらが本気で離婚を考えている気持ち」が伝わりやすく、「仕方がないから離婚に応じようか」という気持ちにさせやすくなる効果もあります。

さらに相手が一家の大黒柱で収入が高い場合、「婚姻費用」という生活費も請求可能です。性格の不一致で相手が離婚に応じないなら、別居して離婚調停と婚姻費用分担調停を申し立てるのが良いでしょう。